社名 | 株式会社 メタル便北海道 |
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住所 | 〒061-1264 北海道北広島市輪厚681番地14 →MAP |
TEL | 0144-52-5533 |
FAX | 0144-52-5534 |
担当エリア | 北海道 |
社名 | 株式会社 メタル便 |
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住所 | 〒279-0032 千葉県浦安市千鳥12-11 →MAP |
TEL | 047-382-2401 |
FAX | 047-382-2408 |
担当エリア | 青森,秋田,岩手,宮城,山形,東京,埼玉,千葉,神奈川,群馬,栃木,茨城.新潟,長野,山梨 |
HP | http://www.metalbin.net/ |
社名 | 株式会社 アイデックス |
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住所 | 〒431-0301湖西市新居町中之郷2850-1 →MAP |
TEL | 053-574-2161 |
FAX | 053-574-2166 |
担当エリア | 静岡 |
HP | https://www.idex-jpn.com/ |
社名 | 株式会社 メタル便東海 |
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住所 | 〒455-0012名古屋市港区作倉町1-95 →MAP |
TEL | 052-655-5454 |
FAX | 052-655-5766 |
担当エリア | 愛知,三重,岐阜 |
社名 | 野々市運輸機工株式会社 |
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住所 | 〒920-0211 石川県金沢市湊1-55-23 →MAP |
TEL | 076-238-7077 |
FAX | 076-238-2990 |
担当エリア | 石川,富山,福井 |
HP | http://nonoichiunyu.com |
社名 | 株式会社 大栄 |
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住所 | 〒554-0052 大阪市此花区常吉2-12-5 →MAP |
TEL | 06-6460-4888 |
FAX | 06-6460-5576 |
担当エリア | 京都,奈良,大阪,兵庫,和歌山 |
HP | http://www.daiei-exp.jp |
社名 | 株式会社 大栄 滋賀支店 |
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住所 | 〒520-3201 滋賀県湖南市下田4173-10 →MAP |
TEL | 0748-69-7730 |
FAX | 0748-69-7740 |
担当エリア | 滋賀 |
HP | http://www.daieibin.co.jp |
社名 | 株式会社 赤田運輸産業 |
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住所 | 〒714-0045岡山県笠岡市港町1-14 →MAP |
TEL | 0865-66-3377 |
FAX | 0865-66-3113 |
担当エリア | 広島,岡山,鳥取,島根,山口,高知,香川,徳島,愛媛 |
HP | http://akadatransport.co.jp |
社名 | 株式会社 深田運送 |
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住所 | 〒811-0123福岡県糟屋郡新宮町上府北4-5-10 →MAP |
TEL | 092-941-5700 |
FAX | 092-941-5701 |
担当エリア | 福岡,佐賀,長崎,大分,熊本,宮崎,鹿児島 |
HP | http://www.fukata.co.jp |
私たちメタル便が創るのは「物流交通網」
長い物、大きい物、異形貨物のプラットフォーム
それがメタル便です。
私たちの目には日本中の長い物、運びにくい物が
この物流交通網で運ばれる景色が見えています。
一つのHUBを起点に半径150kmの円を描き、円内が効率的な配送範囲の目安。
9社のパートナー関係が可能にしたメタル便グループの集荷・配送エリアです。
メタル便の強みは、平ボディ車での混載輸送が可能な各地域TOP企業のネットワークであり、地域の顧客事情を熟知した信頼できる運転手が、顧客へのラストワンマイルを担っていることです。
2000年、メタル便は、浦安鉄鋼団地の各社が困っていた少量鋼材の輸送を解決する為にスタートしました。 利用企業は関東広域に広がり、一方で同様のサービスを関西、中部に展開してまいりました。2015年以降ネット通販が拡大し個人向け宅配が急成長する中、大手の宅配・路線会社が積載効率化の為、長尺物・重量物の輸送を断るという事態が発生、ネット通販の更なる拡大により年々厳しくなってきております。その結果、輸送手段はチャーターになり、多くの企業で運賃が高額になる為全国販売が出来ないという問題が多発してます。メタル便はこの問題に正面から向き合い、2015年より福岡・静岡・岡山・新潟・金沢と拠点作りを加速して配達エリアを広げてきました。現在では、扱い商品は鋼材のみならず建築資材/機械/スポーツ設備等々と多岐にわたり、全国への混載で輸送しております。
Fedexのフレデリック・スミスは小荷物運送を始めるにあたり、飛行機でメンフィスに全米の荷物を集め、選別して各地域に飛行機を返す方法を考えました。隣の州に行く荷物も全てメンフィスに集めるその手法は、当時は非常識と考えられていましたが、結局全米の小荷物を制覇しました。一カ所に荷物を集める合理性を知っていたのです。トラック輸送のメタル便は全国9か所にHUBを構え、各エリアでの合理的な配送サービスを提供。加えて幹線輸送でHUBとHUBを結び、全国への長距離輸送を可能にします。
会社の枠を超えて、物流の最適化を考えます。荷主1社と運送会社1社の取組みでは限界があります。一台の広範囲による配送ロス、配送ピークに合わせた専属車両、必要がないのに朝一配達、これらのロスは見過ごされがちです。でも一度会社の枠を越えれば、部分最適から全体最適で、打つ手は無限。単なる値引きではなく、積載効率や稼働率を高めてコストダウン、これがメタル便の手法です。
メタル便の特徴は料金表。大手の宅配・路線企業には料金表がありますが、それ以外の混載輸送に関しては時価が現状で、荷物の集まり具合や季節により変動しているのが通例でした。メタル便では発足当初から配送先の市町村名入りで、運ぶ量に応じた細やかな料金設定で、お客様には見積り段階からご利用できる全国料金表を作成・配布しております。
お客様の機密情報の厳守は、共同配送の最重要事項です。 中立であるメタル便は、お客様の販売情報の機密保持しながら共同配送を実現していきます。
メタル便グループ9社は、資本関係はなく、「物流交通網を創る」という志でつながってます。会社の枠を超えた提携思想は、我々の共通語(無駄に会い無駄に飲む/まじめな雑談/群れる/機能のないところに口銭は発生させない/強みで勝負)にも表れてます。
2000年 | 8月 | 浦安鉄鋼団地向けにメタル便(関東地区への小口配送)のサービス開始 |
2000年 | 12月 | (株)メタル便の設立 |
2001年 | 3月 | 鉄鋼EC各社と提携 |
2001年 | 2月 | 関東地区の集荷エリア拡大 |
2001年 | 8月 | メタル便の長距離・大阪便の運行開始 |
2001年 | 10月 | (株)大栄、メタル便事業部としてメタル便関西スタート |
2002年 | 4月 | メタル便関西、広島までエリア拡大 |
2003年 | 1月 | 新鋼流会の発足(2015年NEW METAL LINEに名称変更) |
2005年 | 1月 | メタル便関東、浦安市千鳥に移転、ヤード拡張 |
2008年 | 9月 | リーマンショック以降、お客様数急増 |
2009年 | 1月 | 浦安・東海・大阪にて、新専属契約のサービス開始 |
2009年 | 7月 | メタル便東海 野跡に新社屋 |
2012年 | 8月 | メタル便関西、クロスドックヤード新設、倉庫スペース拡充 |
2013年 | 6月 | (株)メタル便北海道 会社設立 |
2015年 | 1月 | (株)アイデックス、メタル便事業部としてメタル便静岡 スタート |
2015年 | 1月 | (株)深田運送、メタル便事業部としてメタル便福岡 スタート |
2015年 | 6月 | (株)赤田運輸産業、メタル便事業部としてメタル便中国・四国 スタート |
2015年 | 6月 | メタル便福岡 を メタル便九州 に事業部名変更 |
2016年 | 1月 | 野々市運輸機工(株)、メタル便事業部としてメタル便北陸 スタート |
2016年 | 1月 | メタル便関西 滋賀支店開設 |
2016年 | 3月 | BCAO(事業継続推進機構)特別賞、優秀実践賞 W受賞 |
2016年 | 6月 | メタル便東海をメタル便中部に変更。メタル便東海の社名はそのまま。 |
2017年 | 1月 | 国土交通省、平成28年モーダルシフト等推進事業認定 |
2017年 | 1月 | メタル便九州、九州7県全域に配送網確立 |
2017年 | 1月 | メタル便中四国、 笠岡(岡山県)に新倉庫中・四国地区ハブ拠点強化 |
2017年 | 6月 | 国土交通省、平成28年総合効率化計画認定 共同輸配送及び幹線輸送網集約化 ※幹線輸送では初の認定 |
2017年 | 10月 | 国土交通省、平成29モーダルシフト等推進事業認定 |
2018年 | 2月 | メタル便九州、熊本HUBの開設 |
2018年 | 12月 | 大手物流会社の長尺輸送の相次ぐ撤退により、 メタル便の各拠点で扱量急増 |
2019年 | 4月 | メタル便北陸、第2倉庫開設、保管スペース拡大 |
2019年 | 4月 | メタル便関東、北海道向け定期便スタート |
2019年 | 5月 | メタル便中四国、 第2倉庫完成、保管スペース拡大 |
2021年 | 3月 | メタル便中四国 四国営業所開設 |
平成27年モーダルシフト等推進事業認定(平成27年10月21日/国総物第48号)
平成28年モーダルシフト等推進事業認定(平成29年1月16日/国総物第81号)
平成29年モーダルシフト等推進事業認定(平成29年10月2日/国総物第67号)
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平成28年総合効率化計画認定 共同輸配送及び幹線輸送網集約化
※幹線輸送では初の認定(平成29年6月30日/ 国総物第35号)